『パンデミックが都市計画に及ぼす影響①:6世紀から現代まで』では、歴史を振り返って、これまでに様々なパンデミックが都市計画に与えてきた影響を見てきました。


現代のような医学の発達や公衆衛生が確立していなかった時代でも、人々はパンデミックから逃れるためにどういう街づくりをしたらいいのかを試行錯誤してきました。


ローマ時代から始まり、14世紀のペスト、18~19世紀に流行した様々な疫病、20世紀のスペイン風邪などの歴史と、それらが都市計画に与えた影響を見てみると、現在の私たちが学ぶことができる教訓があります。


この講座では、今現在世界中に蔓延しているパンデミック、新型コロナウイルスが私達が住んでいる街にどのように影響を与えるのかを考えます。

新型コロナウィルスは、今なお世界各地で流行が拡大しており、被害状況も毎日甚大になっていくばかり。

いまだにその終わりが見えない状況ではありますが、過去の歴史からも、ウィズコロナ、アフターコロナ時代の街づくりや暮らし方について考える上でのヒントを得ることができます。


さらに、欧米諸国など世界各国の事例や情報をもとにして、日本のコロナ後の街づくりに役立つ情報や考え方を紹介します。


新型コロナウィルスの流行でこれまでのような都市計画の在り方に疑問を抱き、これから私たちはどのような街づくりをしていけばいいのかと模索する人のために、また個人としてどのような環境で生活していくべきなのかを考えていく上のヒントになるよう、具体的な提言も用意しています。


街づくりに携わっている人はもちろん、将来の自分や家族の暮らし方について考えている一般の方にもわかりやすくなるような講座にしたので、幅広い層の方に参考にしていただきたいと思っています。



この講座は下記のレッスンから成り立っています。


1.新型コロナウィルスの都市計画への影響

2.都市から郊外・地方への移住

3.都市への回帰は起こるか?

4.新しい生活スタイルにあったまちづくり

5.パンデミックと共生するための都市計画


【復習クイズ】

それぞれのレッスンの後に復習のためのかんたんクイズを加えました。

レッスンの内容を理解したかどうかをチェックしてみましょう。


【文書・ビデオ・音声教材】

この講座はテキスト文書で読むこともできますが、それをまとめたビデオも用意しています。

ビデオはスライドと音声でレッスン内容を説明していますので、ビデオとしても音声だけでもご利用になれます。

お好きな方法で読んだり見たり聞いたりしてください。

【パワーポイント資料付き】


レッスンには講座内容のポイントをまとめたパワーポイントのスライドファイルが添付されています。

このスライドを使ってご自分の学習用に役立てることもできるし、グループ学習やプレゼンテーションのために使うこともできます。

ダウンロードして、ご自由にご利用ください。

講師紹介


グローバルリサーチ代表:鍋島紀美代


英国王立都市計画協会会員

Kimiyo Nabeshima MTP


MRTPI Member of Royal Town Planning Institute

University of Manchester Town & Country Planning (BA Hons)

University of Manchester Master of Town Planning (MTP)

Chartered Town Plannerとして

16年間複数のイギリス地方自治体に勤務

現在はコンサルタント、リサーチ、著述・講演活動


主な実績
  • イギリス都市計画許可申請業務
  • 環境再開発プロジェクトマネージャー
  • 市街地再開発プロジェクトマネージャー
  • 地方都市衰退地域における再開発プロジェクト(英政府地方開発公社/欧州連合/市予算資金調達、プロジェクト開発、用地購入管理全般)
  • 都市景観整備、ブランディング
  • 都市計画・アーバンデザイン提言活動(自治体、NGO、企業、一般民対象)
  • 地方市街地デザインガイド作成、講演・講座
  • 英地方市街地店舗改善奨励金プログラム開発、実施
  • 英政府/公社/欧州連合/市予算の資金調達、プロジェクト開発、入札・契約、実行管理、委員会運営、NGO及び民間との連携
  • 英地方自治体ワークライフバランス推進委員会実行委員
  • 日本の顧客対象リサーチ、ヒアリング、情報提供、調査研究報告書作成
  • 日本人向け英・欧州都市計画・地方活性化視察ツアー計画策定、現地ガイド、報告書作成
  • 日本の自治体・NGO・一般民向け講演・講座(都市計画、地方創生、地域活性化、ワークライフバランス、女性の働き方や推進策、少子化解消、一極集中是正、観光観光政策など)
  • 内閣府地方創生推進室地域未来構想20オープンラボ専門家